台風19号で被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
1日も早い復興を願っております。
最近、自動車メーカー各社による新型車のテレビCMを良く目にします。
最近見たCMで印象に残っているのが、トヨタの新型カローラではないでしょうか？
洗練されたデザインに一新され我々が抱いている大衆車イメージから脱却しようと試みているように感じます。
そのCMの中で大きなディスプレーが目に付きます。従来のカーナビでなく、カスタマイズされたディスプレーです。
現在使用しているのは、純正品・後付けを問わず、ナビ・ミュージックサーバー等オーディオ機能つきの機種だと思います。
もしくはスマホのアプリを利用していらっしゃる事と思います。
地図データーは別売りで定期的なメンテナンスが必要な物が主流です。
そんな中、カーナビの将来は「ディスプレーオーディオ」に大きく変化すると予言する記事を目にしましたので、内容を交えながらお話したいと思います。
日本市場で軽自動車以外の乗用車（登録車）で新車販売約5割という圧倒的シェアを誇るトヨタが、新車組み込み型の「ディスプレイオーディオ」を、国内販売モデルのほぼすべてで標準装備することを決めました。
「ディスプレイオーディオ」とはその名のとおり、オーディオ機能を持つディズプレイ（画面）だけの状態。
パソコンやスマホのように、最低限の機能はあるが、ユーザーの好みに合わせてアプリやサービスなどを購入してカスタマイズする、という考え方です。
カーナビやオーディオの専用ディスプレー化は、ダイムラー（メルセデス）やマツダですでに量産されていますが、ディスプレーだけの「素の状態でも売る」というトヨタ方式は珍しいそうです。
また、「ディスプレイオーディオ」にはCD/DVDプレーヤーはありません。
導入は2019年9月に発表された新型「カローラ」がキックオフとなり、今後はマイナーチェンジやフルモデルチェンジのタイミングで各モデルに標準装備される予定です。
こうした先進機器の導入は、従来ならば上級モデルから始めるのが自動車メーカーの常套手段にもかかわらず、あえて大衆車に属する「カローラ」で行ったのは「カローラ」という商品にたいする思い入れなのでしょうか。
では「ディスプレイオーディオ」とはどのような特徴を持っているのでしょうか？
標準装備の状態では、AM/FMチューナーやBluetooth接続機能、そしてスマートデバイスリンクと呼ばれるスマホと車載器との連携サービスを使って無料ソフト「LINEカーナビ」が使えます。
さらに、遠隔でのメンテナンス管理や駐車場での位置を検出するサービスなどを備えたT-Connectが5年間無料で使用できます。
つまり、「素の状態」では「LINEカーナビ」以外のカーナビ機能はありません。
この先は、オプション設定です。
まず、iPhoneと接続する「CarPlay（カープレイ）」とアンドロイドフォンと接続する「Android Auto (アンドロイドオート）、さらに地デジTV放送が見られるキットが初期費用のみ3万3000円。
これで、どのスマホ経由でもカーナビ機能が使えるようになります。
これから先は、「ディスプレイオーディオ」そのものにカーナビ機能を組み込むオプションとして大きく2つあり、
その1つが、エントリーナビキットが初期費用6万6000円。
さらに、T-Connectを活用した上位ナビキットが11万円。
また、標準装備ディスプレー7インチを9インチに広げるのに2万8800円。
オペレーターによるレストランやホテル予約サービスなどはさらなるオプション設定です。
仮にT-Connectなどをフル活用した最上位パッケージを買ったとしても20万円でお釣りがくる計算です。
T-Connectは6年目以降、継続する場合は年間3630円ですみます。
この「ディスプレイオーディオ」導入の背景には、DCM（データ・コミュニケーション・モジュール）の存在があります。
DCMは車載通信機器で、基本的には1分に1回の頻度で車載コンピューターネットワークの情報を「モビリティサービス・プラットフォーム」というトヨタ専用クラウドサービスに送信し、さまざまなサービスに活用され、2020年までに、日本・アメリカ・中国で販売する乗用車に標準装備されるそうです。
前述にように「ディスプレイオーディオ」には数多くのオプション設定があるが、実は工場出荷の状態で「全部乗せ」になっており、DCMからの指示で「機能別の窓を開けて、機能を作動させる」（トヨタ関係者）という仕組みです。
こうしたトヨタ陣営の動きに当然、日産アライアンスとホンダも対応せざるをえなくなると見られています。
そうなると、ミニバン向けなど、大型ディスプレイのカーナビ専用機の需要は、一定数は残る可能性はありますが、日本の新車からは近年中に、カーナビ専用機は完全に姿を消す事になります。
それによりディーラーオプションとしては消滅し、アフターマーケットのみの販売になると思われます。
1990年代から日本が世界をリードして技術革新が進んできた、カーナビ専用機。クルマのコネクテッドサービス本格化に伴い、姿を消す運命にあるのかもしれません。
（出典 東洋経済）
カーナビ製造各社も大局を見ながら、新たなサービスや機能を搭載したディスプレーオーディオの開発や、Googleなどグローバルなインフラを利用した新規参入があると予見できます。
日本では地震や台風などの災害が多い国です。
それによりDCMの利用が出来なくなるという脆弱性も予想できます。
普及にはまだ時間が掛かるかもしれませんが、利便性の向上と震災に強いインフラの構築が達成できれば、カーナビの市場に大きな変化をもたらしそうです。
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